用語集
始値・高値・安値・終値を1本で表すチャートの基本単位。緑＝上昇、赤＝下落。
その日に売買された株の合計数量。多いほど注目度が高い。
株価 ÷ 1株利益。割安・割高を測る代表的な指標。
短期移動平均線が長期線を下から上に突き抜けた状態。上昇トレンド入りのサイン。
証券会社から資金を借りて行う取引。リスクが高い。初心者は不要。
企業が利益の一部を株主に分配するお金。年1〜2回受け取れることが多い。
過去N日間の株価の平均を繋いだ線。トレンドの方向を掴むのに使う。
株価×発行済み株式数。会社全体の価値を表す。
売買注文が成立すること。売り手と買い手の価格が一致したときに起きる。
価格を指定せず、今すぐ売買を成立させる注文方法。すぐ約定するが価格は保証されない。
希望価格を指定して売買する注文方法。その価格にならないと約定しない。
指定価格に達したら自動で注文を出す条件付き注文。損切りラインの自動設定に使う。
株の最小購入単位。多くの銘柄は100株単位。単元未満株（ミニ株）なら1株から買えることも。
自分の資金だけで行う株の売買。損失は投資額までで、借金にはならない。
信用取引で損失が膨らんだとき、証券会社から請求される追加保証金。期限内に入金しないと強制決済される。
借入を使って投資額以上の取引をする仕組み。利益も損失も倍増する。
注文時に見えていた価格と実際の約定価格のズレ。成行注文で起きやすく、値動きが激しいほど大きくなる。
取引時間が始まって最初についた価格（その日の始値）。前日終値から大きくズレることがある。
かつて東京証券取引所に存在した最上位の市場区分。2022年4月に廃止され、プライム・スタンダード・グロースの3市場に再編された。
2022年4月に創設された東証の最上位市場区分。旧・東証一部の後継で、高い企業統治（コーポレートガバナンス）基準が求められる。
1株あたりの年間配当金 ÷ 株価 × 100（%）。株価に対して何%の配当がもらえるかを示す指標。
配当金や株主優待を受け取る権利が確定する日。この日に株を保有していることが条件。3月末・9月末に設定する会社が多い。
権利確定日の翌営業日。配当をもらう権利がなくなるため、株価が配当金相当額だけ下落することが多い。
東証プライム市場に上場する代表的な225社の株価をもとに算出した株価指数。「日経225」とも呼ばれ、日本の株式市場を代表する指標としてニュースでよく使われる。
売上や利益が今後大きく成長することが期待されている企業の株。東証グロース市場に上場する銘柄が多い。値上がり益が狙える反面、値動きが激しくリスクも大きい。
株価の値動きの激しさ・振れ幅のこと。ボラティリティが高いほど短期間で大きく上がったり下がったりしやすい。グロース株や新興銘柄に多い特徴。
少額投資非課税制度。通常は約20%かかる投資の利益への税金がゼロになる国の制度。2024年から「新NISA」として大幅拡充された。
新NISAの2つの枠のうちのひとつ。年間240万円まで投資でき、個別株・ETF・投資信託など幅広い商品を買える。生涯で使える上限は1,200万円。
新NISAの2つの枠のうちのひとつ。年間120万円まで、金融庁が認めた長期積立向けの投資信託だけを購入できる。毎月コツコツ積み立てるのに向いている。
株価が下がったとき、さらなる損失を防ぐために自分の意思で売却して損失を確定させること。「ここまで下がったら売る」と自分でルールを決めて実行する。
信用取引やFXで、損失が一定水準を超えたときに証券会社が強制的に決済する仕組み。自分の意思ではなく、自動で「やられる」のが損切りとの大きな違い。
株や商品の「実物の受け渡し」をせず、売買した価格の差額だけをやり取りする取引。CFDとも呼ばれる。レバレッジを使えるが、その分リスクも大きい。
Contract for Differenceの略。差金決済取引のこと。株・指数・商品など様々な資産を、実物を持たずに売買できる。証拠金を担保にレバレッジをかけた取引が可能。
株の売買注文が成立した日（T日）。この日から2営業日後が受渡日になる。
株とお金の受け渡しが正式に完了する日。約定日の2営業日後（T+2）。売却代金を出金できるのはこの日以降。
株価が急落したときにパニックになり、冷静な判断なしに慌てて売ってしまうこと。感情に任せた衝動的な売り行動で、初心者がやりがちな失敗のひとつ。
株価が1日に動ける上限・下限の幅のこと。急激な価格変動から投資家を守るために取引所が設けているルール。株価の水準によって制限幅が異なる。
株価が1日の値幅制限の上限に達した状態。買い注文が殺到する一方で売り手がおらず、取引が成立しないまま価格が上限に張り付く。
株価が1日の値幅制限の下限に達した状態。売り注文が殺到するが買い手がおらず、取引が成立しない。連続ストップ安になると「売りたくても売れない」という状況が続く。
投資家から集めたお金を運用のプロがまとめて株式や債券などに投資する金融商品。少額から分散投資ができるため、初心者の積立投資の定番。
投資信託の積立をクレジットカード決済で行う仕組み。決済額に応じてポイントが貯まるため、現金で積み立てるよりお得になりやすい。
企業が新たに証券取引所に上場し、株式を一般の投資家に公開すること。新規公開株。上場前に抽選で購入でき、初値が公開価格を上回ることも多い。
証券会社が年間の損益計算を代行してくれる口座。「源泉徴収あり」を選ぶと税金の納付まで自動で行われ、原則確定申告が不要になる。初心者の定番。
高値で買われたまま含み損で放置されているポジションのこと。株価がその価格帯に戻ると売りが出やすく、上値を重くする原因になる。語源は「しこり」。
含み損を抱えた株を損切りできず、長期間持ち続けること。「いつか買値に戻るはず」という心理から生まれる、初心者がやりがちな状態。
含み損だった株が買値付近まで回復したとき、「やれやれ、やっと戻った」と安堵して売ること。この売りが上値抵抗になることが多い。
買った株が値下がりしたときに買い増して、平均取得単価を下げること。漢字は「難平」。株価が戻れば有効だが、さらに下がると損失が拡大するため「下手なナンピン素寒貧」とも言われる。
小さな利益をコツコツ積み上げてきたのに、一回の大きな損失でそれまでの利益を全て失うこと。勝率が高くても資産が増えない初心者の典型的な負けパターン。
利益確定の略。含み益が出ている株を売って、利益を実際に確定させること。早すぎると利益が小さくなり、遅すぎると利益が減るため、タイミングが難しい。
損失は小さく抑え、利益は大きく伸ばすという投資の理想的な考え方。「コツコツドカン」の逆。人間の本能に逆らうため実践は難しいとされる。
未成年専用だった非課税投資制度。2023年で新規口座開設・新規購入を終了しており、現在は新しく始めることはできない。
2027年1月開始予定の未成年向け新NISA制度（2026年度税制改正大綱に盛り込まれた段階）。年間60万円まで投資信託を非課税で買え、18歳になると自動でつみたて投資枠に移行する。
東京証券取引所の午前の取引時間（9:00〜11:30）。「ぜんば」と読む。お昼休みを挟んで後場に続く。
東京証券取引所の午後の取引時間（12:30〜15:30）。「ごば」と読む。前場とあわせて1日の取引時間になる。
取引所で実際に売買が行われている時間帯のこと。前場・後場の開始直後（寄り付き）と終了直前（引け）の間を指す。
1株を複数の株に分けること。株数は増えるが会社の価値自体は変わらず、1株あたりの株価は下がる。少額でも買いやすくする目的で行われることが多い。
個人型確定拠出年金の愛称。自分で掛金を出して運用し、老後に受け取る私的年金制度。掛金の所得控除・運用益非課税・受取時の控除という3段階の税制優遇があるが、原則60歳まで引き出せない。
課税対象となる所得から一定額を差し引ける仕組み。控除額が増えるほど所得税・住民税の負担が軽くなる。iDeCoの掛金は全額がこの対象になる。
同じ銘柄で、上昇局面でも下落局面でも両方損をすること。損切りした直後に反発して買い直し、また下落して二度目の損をするパターンが典型的。
買いポジションを損切りした勢いで、そのまま逆方向（売り）のポジションを取ること。感情的な取り返し狙いになりやすく、往復ビンタの原因になることがある。
株価を押し下げていた悪材料が出尽くして下落が落ち着き、株価が回復に向かう状態。鍋料理の灰汁（あく）を取り除くと出汁がすっきりすることになぞらえた言葉遊びが語源。
ある銘柄の買い注文・売り注文が価格ごとに一覧表示される画面。リアルタイムの需給が見える一方、見せ玉のような偽の注文が紛れることもある。
約定させる意思のない大量の注文を出し、板を見た他の投資家の判断を誤らせる行為。相場操縦の一種として金融商品取引法で禁止されており、個人でも懲役刑の対象になりうる。
本来は自然な需給で決まる株価を人為的に操作し、その値動きを利用して自分の利益を図る行為。金融商品取引法で禁止されている犯罪行為。見せ玉はその一種。
特定の1社の株式を直接買うこと。投資信託のように複数社に分散されず、その1社の業績にそのまま連動する。
投資信託の値段にあたるもの。純資産総額を口数で割って算出され、株価と違い1日1回しか更新されない。
投資信託を注文した時点では、実際にいくらで約定するか分からない仕組み。当日の市場の値動きを見てから売買して得をする人が出ないよう、公平性のために採用されている。
投資信託を保有している間ずっとかかる運用管理コスト。年率0.1%〜2%程度で商品により幅があり、基準価額から自動的に差し引かれる。
投資信託が投資家に還元するお金。個別株の配当金にあたるが、ファンドの資産そのものから支払われるため、分配金が出るとその分基準価額が下がる。
上場投資信託の略。中身は投資信託と同じだが証券取引所に上場しており、株式と同じようにリアルタイムで売買できる。分配金の自動再投資ができないなど投資信託とは異なる点もある。
通常の売買単位（100株）に満たない株数で売買できる仕組み。ミニ株とも呼ばれ、1株から購入できる。議決権はなく株主優待も基本的に対象外だが、配当金は保有株数に応じてもらえる。
企業が株主に自社製品や割引券などを贈る制度。多くは「100株以上」など一定数以上の保有が条件で、日本独自の文化とされる。
複数の口座や取引で出た利益と損失を相殺すること。同じ特定口座内なら自動で行われるが、証券会社をまたぐ場合は確定申告が必要。NISA口座の損失は対象外。
その年に相殺しきれなかった株の損失を、翌年以降3年間繰り越して将来の利益と相殺できる制度。適用には損失が出た年以降、毎年連続して確定申告が必要。
企業が市場や株主から自社の発行済株式を買い戻すこと。発行済株式数が減るためEPSやROEが上がりやすく、株価にプラスに働くことが多い。
1株あたり利益。企業の純利益を発行済株式数で割って算出する。自社株買いで株式数が減ると、この数値が上がりやすい。
自己資本利益率。自己資本に対してどれだけ効率よく利益を上げているかを示す指標。自社株買いで自己資本が減ると、この数値が上がりやすい。
企業が新しく株式を発行して資金を調達すること。公募増資・株主割当増資・第三者割当増資の3種類があり、発行済株式数が増えるため希薄化の要因になる。
増資などで発行済株式数が増えることで、1株あたりの価値が相対的に薄まること。特に市場価格より安く新株を発行する「有利発行」では株価下落幅が大きくなりやすい。